首都直下型地震の被害予想、注意しておくこと!

ある日、朝のニュースを見ていたら首都直下地震の新被害想定が出ていたので、日本は本当に地震が多い国なので、微力ながら僕のブログから発信をしておこうと思います。

首都直下型地震の発生確率は30年以内に70%程度の確率で発生するとされています。

どれぐらいの被害が予想されているのか

もし本当に首都直下型地震が起きたら最大死者数は

約2万3,000人

とされていて、2004年に発表された想定の最大死者数は1万1,000人となっていたので、約2.3倍の増加になっています。

震源地の場所によって予想されている死者数にも変化があり、もし東京湾北部でマグニチュード7.3の地震が起きたら、死者数は約1万1,000人と予想されています。
死者数の内訳としては、下のグラフの通りです。
首都直下型地震

やっぱり、火災での被害が一番多く予想されています。
特に冬の乾燥した季節では火災での被害は拡大されることが予想されて、火災が竜巻のように起きる「火災旋風」が被害の拡大につながることも心配されています。
火災旋風
photo:ナショナルジオグラフィック ニュース

家屋などの倒壊被害の予想の内訳も下のグラフのように予想されています。
※単位は棟数
倒壊被害グラフ
やはりこちらも火災の被害が大きくなっていて77%ほどの割合を示しています。

金額的な被害総額も約112兆円になると予想されています。
一番大きな被害が建物の物理的被害が一番多く66.6兆円、人的被害からくる首都の経済・中枢機能支障の被害金額が39兆円、交通などのインフラ機能支障の被害が6.2兆円と予想されています。

これまでの被害予想は、

冬の18時、風速が秒速15m

の条件で算出されているので、さらに風速が高くなれば被害も大きくなると思われます。

その他気を付けておくこと

さらに被害を大きくする要因としては
「逃げ惑い」
が懸念されています。
逃げ惑いとは、貴重品を取りに戻ったり、東京都内の木造住宅密集地域などの迷路のような地域で逃げ場を失ってしまったときに遭う被害のことです。

それから、もし首都直下型地震などの大規模災害に被災し帰宅が困難になった場合は、むやみに移動するのは控えて近くの安全な場所にとどまることも大事です。
そんな時に便利なのが帰宅困難者ポータルサイトというサービスがあります。
被災して避難場所で電話が使えるようであれば、電話で自分が安全であることを録音し、知り合いなどに伝えることができます。

さらに、地震が起きると津波も心配されます。
もし、地震で7メートルの津波が発生したら下の画像の地域が水没すると予想されます。
水没地域

津波の高さでどれくらいの地域の水没を予想できます。

まとめ

とにかく日本は地球規模からみても地震が非常に多い国です。
いつ大きな災害が発生するかは誰もわからないので、避難場所の確認を日常的にしておき、災害が発生したらスムーズに行動を行えるようにしておく必要があります。
そうすることで少しでも被害を抑えることにつながると思います。

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